Web屋のネタ帳

オープンソースソフト／フリーソフトのビジネス利用に関する記事をいくつか紹介しておきたい。
注：ここで言うフリーソフトウェアの「フリー」とは「無償」という意味ではなく「自由」という意味で、 「ソフトを使うのも自由、そのソフトのソースコードを見て自分でバグを修正するのも自由、 ソースコードを改造したりして使いやすくすることも自由」という意味あいが大きいことに注意。

フリーソフトウェアは売るのも自由(GNU プロジェクト - フリーソフトウェア財団 (FSF) 2002/08)

多くの人々は、GNU プロジェクトの精神とはソフトウェアの複製物を 頒布するにあたりお金を取ってはならないということだ、とか、 もし取るにしても頒布コストをまかなうに足るだけの、 できるだけ小額の手数料しか取ってはいけないということだ、 と勘違いしています。

実際のところ私たちは、フリーソフトウェアを再頒布する人々に、 お金を欲しいだけ、あるいは取れるだけ請求することを推奨しています。 これを知ってびっくりした方は、下もお読み下さい。

要は、オープンソースソフトを組み合わせたり改造したりして目的に応じたシステム化をすることで 金を取るビジネスすることは大歓迎どうぞやってください、と、オープンソースソフトのお膝元みずからが言っています。

オープンソースはビジネスになる――ただし「タダでは使うな」（日経ITPRO 2003/10）

オープンソースのエネルギー源は，プロジェクトの成果物に対してフィードバックが戻ってくることにある。だから，「タダで使えるソフト」と思っているうちは，オープンソースの本当のメリットは出てこない。

　そして，企業がオープンソース・プロジェクトにソフトウエアを提供することは，単なるボランティアではない。自分たちが開発したソフトウエアを広め，標準にし，さらにはライバルを打倒するための戦略的な行動なのだ。戦略を誤ると，ソフトウエアで食べている企業にとっては死活問題となりかねないインパクトが，オープンソースにはある。

「無料」という面ばかりに気が行っていると大事な側面を見逃すことになるよ、ということです。

オープンソースでよりよいシステムを（日経Biztech Linuxソリューション）

オープンソース・ソフトウエア（OSS）のデメリットとして「メーカーの保証が受けられない」ということがよく言われます。しかし、オープンソースでないソフトの場合はメーカーが100％の保証をしてくれるかといえば、必ずしもそうとは限りません。

どんな優秀なシステム会社であっても、マイクロソフトやオラクルの製品のバグに苦しむケースは 珍しくもなんともなく、そのときマイクロソフトもオラクルもなんも責任や損害賠償をしてくれる わけでもない、ということです。

オープンソースのインパクトはどこにある（日経ITPRO 2003/10）

企業がオープンソース・プロジェクトと関わることで影響力を高める典型的なシナリオは次のようになります。 1. A社が開発したソフトウエアFooを、オープンソース・プロジェクトとして公開する。 2. プロジェクトが成功し、多数のコントリビュータが参加する。 3. A社は、結果的に、A社以上に開発リソースを手に入れ、ソフトウエアFooも浸透する 　このような枠組みが成立することは、従来の常識からは信じがたいのですが、しかし実際に起きていることです。IBMが開発基盤をオープンソースにしたEclipseプロジェクトや、SunのServlet実装を元にしたApache Tomcatがその例です。

ゼンドと大塚商会、MacOS Xを活用したオープンソース事業で協業(EnterpriseWatch 2003/12)

「企業に数多く導入されているWindowsによる情報システムは、ワームやウイルスの登場によって、システムが動かなくなるなど環境が悪化している。一方、MacOSは、UNIXであるBSDの流れを汲んでおり、企業においても安定した稼働が可能になる。また、ソースコードを公開しているオープンソースを活用することでアプリケーションの開発が容易になるほか、これまでMacではファイルメーカーしか利用できなかったデータベース環境が、MySQLやMaxDBなどのRDBの活用が可能になり、大規模ユーザーの利用も期待できる」

※ゼンドとはイスラエルのZend社のこと。PHP言語の開発元というか総本山。

オープンソースのシステム採用／活用状況（＠IT 読者調査結果 2003/12）

OSS自体は無償の製品であるだけに、もともと“モノ売り”形態がなじまない性質がある。リテール版製品の開発を中止し、企業向けサポートを手厚くしたEnterprise版にリソースを集中したRed Hatや、OSS製品を作りながらサポート／コンサルティング事業を中核とするJBoss Groupなどの米国企業の動向は、“モノからサービスへ”シフトするOSSビジネス活用の試金石と見ることができそうだ。

最後に参考までに： 小さなロウソク製造会社のオープンソースEコマース