Web屋のネタ帳

自分で調べるほどでもないけどちょっと興味はあったことが わかりやすく記事になっていたのでメモ。

天下り、多いか少ないか(FPN 2004/12)

たまたま目にした日経システム構築という雑誌。 パラパラとめくっていたら、結構面白い。 ヤナセ（ベンツとか売ってるあのヤナセ）が社内の業務システムを PHP4、xoops(!)、Smarty、Oracleなどで作った話とか載ってました。 あとPostgreSQLとMySQLの性能比較の連載とか。

日経ＢＰの出すインターネット関連／システム開発関連の雑誌は ちょっと前まで休刊＆統廃合が激しかったのだが、 結局この雑誌に集約された感じなのだろうか。 そのぶん、Webシステム屋としては興味をそそる記事が凝縮されている感じ。

なお、普通の本屋さんでは売ってないと思うので、 筆者のように秋葉原などの専門書店で立ち読みするか、 定期購読するしかないかもしれない。

出店料(システム利用料)が月額5万円の固定というウリで始めた楽天だが、 100万円を超える売り上げについては2%〜4%程度の マージンを取る部分的従量課金への移行は2002年に既に始まっており、 そのときもちょっとした話題になっていた。

楽天、楽天市場の出店者向け料金プランを改定。システム利用料を値上げ(Internet Watch 2004/12)
楽天市場の出店者向けのプラン「楽天スタンダード」では、小規模出店（2,500商品まで）の場合で月額52,500円の基本出店料のほかに、システム利用料、メール配信料、プレゼント・資料請求受付料が超過料金として定められている。
　これまでは、月間売上高100万円までの部分についてはシステム利用料は無料で、100万円を超える部分については平均バスケット単価に応じて売上高の2〜3％がシステム利用料となっていた。これが今回の料金改訂で、月間売上高100万円までの部分のシステム利用料が0％（無料）から4％となる。これにより、例えば月間250万円の売上がある出店者の場合で、システム利用料はこれまでの41,000円から81,000円に値上げとなる。

今回、売り上げ100万以下で従量課金の対象外となっていた部分からも 4%のマージンを取ることにしたという。 もともとが市場独占状態のところにもってきてプロ野球の球団など持ちはじめて 知名度の大幅アップもあり、ずいぶん強気な動きである。

ところで、業務用のデータベースやERPパッケージソフトの世界では その価格のつけ方は昔からいろいろ試行錯誤されてきた。 一式いくら的なアバウトなつけかたから、CPUライセンス、 インストール台数ライセンス、同時ユーザー数ライセンス、などなど。 Ms-Officeなどの一般的なオフィスソフトでも、一本いくらの売り切り型から 社員1人あたりいくらとか年間利用料いくらといった形に切り替えようとする動きがある。

そう考えると、楽天市場を、集客機能つきのソフトウェアとみれば、 そのライセンス料の取り方が変わってゆくのもおかしな話ではない。 しかし願わくば楽天以外の選択肢がもっと増えるべきだとは思う。

なお、古い記事だが、楽天のシステム利用料と実際の その店舗運営における影響については以下が詳しい。

楽天、従量制課金は吉と出るか？ - ［ビジネスへのネット活用］All About(2002/3)

See also:

• 顧客リストは誰のものか (2005/8)
• 楽天vs店舗 外部リンク禁止を巡って裁判沙汰が進行中 (2005/8)
• ショッピングモールが外部リンクを嫌う理由 (2005/8)
• サラ金の利用者とショッピングモールの出店者の共通項 (2006/1)
• ショッピングモールというビジネスモデルの寿命はそろそろ尽きる論について雑感(2006/4)
• 集客機能つきのASP＝楽天市場＝の「楽天税」は高いか安いか (2006/9)

Webサーバのログ解析結果を眺めていたら、見慣れないロボットによるアクセスを見つけた。

ndl-japan-research-robot-1.0 (http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/bulkresearch2004/index.html)(http://e-public.nttdata.co.jp/bulkresearch2004/index.html)

そういえば、国会図書館が一般の書籍だけでなくWebサイト上のデジタルデータも蓄積と保存の対象にしようという話が報道でちらほらでていたが、いよいよ始まったらしい。

hi-ho 会員サポート [迷惑メール対策ポリシー](2004/12/03現在)より

なお、10月18日から実施してまいりました「ホスト名が確認できないIPアドレスからのメールの送受信拒否」対策につきましては、サーバ上にホスト名を確認する仕組みを導入されていない事業者様がいらっしゃることが判明しましたので、11月17日より一旦、対策を解除させていただきます。

2004年10月の導入から約1ヶ月で撤回という結末。 なお、DNS逆引きチェックによるスパム対策はメリットよりデメリットのほうが大きいという話は以前の記事で書いたとおり。

ところで、最近筆者の手元に届く日本語スパムは、IPアドレス→ホスト名の逆引き登録が無いのだろうか、と思っていくつか調べてみた。

Subject: 信頼の元祖出会いサイト[めるでん]１０００円プレゼント!!
From: 出会いの達人
Received: from k1.****.net ([222.122.**.**]) by mail.*****.ne.jp with ESMTP ........

DNS逆引き登録なしのIPから来ている↑

Subject: はじめまして。ミナエといいます。
From: ミナエ <******@yahoo.co.jp>
Received: from localhost (**.**.o-tokyo.nttpc.ne.jp [219.102.*.*])

DNS逆引き登録ありのIPから来ている↑

Subject: アメリリカ厚生省公認!!ペ○ス増大薬!!,
From: hiUisizab
Received: from ***.megared.net.mx (***.megared.net.mx [200.92.**.**])

DNS逆引き登録ありのIPから来ている↑
（なお、送信側でプロバイダのメールサーバなど使わず独自にSMTPをしゃべって来ていると思われるメールを選んだ）

結論。DNS逆引きチェックをしたところで、それならばスパマーはちゃんと逆引き設定したIPから送信してくるようになるだけのこと。おそらく対スパム効果はあっという間に薄れ、弊害だけが残るだろう。Fromに設定したメールアドレスのドメインと食い違うかどうかでチェックするというのも同様で、IPアドレスの逆引き登録にあわせてFrom行のメールアドレスを詐称すれば簡単にすりぬけることができてしまう。

そういえば、スパム対策規格としてSenderIDというものが企画倒れに終わったが、 皮肉なことにSenderIDにいち早く対応したのはスパム業者自身だったという話が実際あったっけ。

see also:
DNS逆引きチェックによるスパム対策は百害あって一利無し(2004.7)
mnx.ne.jpとzero.ad.jpがDNS逆引き設定の無いメールサーバからのメールをspam扱いしはじめた件 (2006.9)
reject_unknown_clientは迷惑メール対策としておすすめではない(2006.9)